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【うつ病】うつ病からの回復。うつ病の作業療法⑥

 

 

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うつ病からの回復。うつ病作業療法

 10人に1人がうつ病を発症

うつ病の有病率や患者数については、非常に多くの疫学研究がありますので、川上の総説から一部を改変して引用しておきます。

うつ病の12カ月有病率(過去12カ月に経験した者の割合)は1~8%、生涯有病率(これまでにうつ病を経験した者の割合)は3~16%である。日本では12カ月有病率が1~2%、生涯有病率が3~7%であり、欧米に比べると低い。一般的に女性、若年者に多いとされるが、日本では中高年でも頻度が高く、うつ病に対する社会経済的影響が大きい1)

厚生労働省が実施している患者調査によれば、日本の気分障害患者数は1996年には43.3万人、1999年には44.1万人とほぼ横ばいでしたが、2002年には71.1万人、2005年には92.4万人、2008年には104.1万人と、著しく増加しています。
「最近うつ病が増えた」と強調されることがありますが、数字の解釈には注意が必要です。うつ病は検査などで明確に診断できる疾患ではないため、診断基準が少し変わることによって、診断される患者数にかなりの差がでてきます。最近の増加が本当の増加なのか、うつ病であるという判断方法の違いの影響が大きいのかは、十分注意する必要があるでしょう。

 

同じ環境下で発症する人としない人の違い

典型的なうつ病といえるのは、すでに述べた中でいえば内因性うつ病です。うつ状態が一定期間持続し、治療しなくても軽快するといわれ、うつ病性挿話と呼ばれます。うつ病性挿話は治った後も再発することがあります。

うつ病性挿話は環境のストレスなどが引き金になる場合もありますが、何も原因となることがないまま起こる場合もあります。このようなタイプのうつ病では、セロトニンノルアドレナリンなどの脳内の神経伝達物質の働きが悪くなっていると推測されています。しかし、これもセロトニンノルアドレナリンに作用する薬がうつ状態に効くことがあるため、考えられていることであり、まだ十分に実証されているとはいえません。
最初に説明した身体因性うつ病や性格環境因性うつ病のように、原因が考えられるうつ状態でも、セロトニンノルアドレナリンが関係しているかどうかは、まだはっきりしていないと考えたほうがよいでしょう。
たとえば、うつ状態を起こす薬剤として知られているもののひとつにインターフェロン(IFN)があります。IFNによるうつ状態の原因は、血液の中からわずかに脳内に移行したIFNの作用、副腎皮質や甲状腺を介する作用、ドパミンやインターロイキンなどに関係する作用などが関係しているといわれ、とても複雑です。
一方、休みの日には比較的元気であるなどといううつ状態では、性格面の影響が大きいことが多く、神経伝達物質の影響がそれほど大きいとは思えません。このような場合、「うつ病はあなたのこころが弱いとか甘えているわけではなく、セロトニンノルアドレナリンなどの働きが悪くなった状態だから、薬をのんで休んだほうがよい」などというアドバイスは、逆効果になることがあります。

 

 

うつ病の治療法

うつ病はこころの風邪。早く薬をのんで休養をとりましょう」という啓発活動が、不適切な形で広まっているのではないでしょうか。考えないといけないこころの問題を軽視して、薬で治そうとする患者さんが増えた気がしますし、出す薬の種類を変えるしかしない医師が増えたようにも思います。うつ病治療の主な考え方を記します。

  • 身体疾患や薬剤がうつ状態の原因であったり、うつ状態に影響を与えていたりしないか検討します。もし可能性があれば、身体疾患の治療や薬剤の中止あるいは変更を考慮します。この場合も、うつ状態が重症であれば抗うつ薬療法を併用します。
  • 身体疾患や薬剤が関係しておらず、うつ状態が表2のような基準を満たす場合は、抗うつ薬療法を考えます。ただし、うつ病が軽症である場合は、抗うつ薬がそれほど有効でないとする報告もありますので、抗うつ薬は期待される有効性と副作用を慎重に検討する必要があります。また、躁うつ病うつ状態では原則として抗うつ薬を用いず、気分安定薬に分類される薬剤を処方します。
  • 環境のストレスが大きい場合は調整可能かどうかを検討し、対応します。過去にいろいろな場面でうまく適応できず、うつ状態になっているような人で、性格面で検討すべき問題がある場合は、精神療法として一緒に考えていく必要があります。

うつ病といっても、どのタイプのうつ病かによって本人の気持ちの持ち方や家族の方の対応は大きく異なってきます。

何より大事なのは、信頼できる主治医をもつことです。自分に合ったアドバイスを主治医にもらうことが最も重要です。
そして、どんなタイプのうつ状態であっても、時間がかかっても気分がよい方向に向かう日は必ずあるはずですから、絶対に自殺は考えないでください。
うつ病といわれたすべての方の治療にあてはまるようなアドバイスをすることは難しいですが、たとえば典型的なうつ病で、なかなか寝付けず、一方、朝早く目が覚めてしまい、さらには朝の気分がとても悪い方にとっては、「早寝早起きの規則正しい生活をこころがけましょう」というアドバイスさえ、かえって苦しめたり、追い込んだりする言葉になりかねません。うつ病の時は「薬をのんで、休養をとる」のがよいようにいわれますが、これがあてはまるのも一部のうつ病と考えたほうがよいでしょう。

抗うつ薬療法

抗うつ薬療法が好ましいと思われる状態の場合、最近はいわゆるSSRIセロトニン再取り込み阻害薬)を用いられることが多いです。
SSRIは副作用が少ないと思われがちですが、頭痛、下痢、嘔気などはよくみられます。また服薬開始には、セロトニン症候群、減量や中止時には退薬症候群といって、かえって不安感やイライラ感が強くなったようにみえることもあります。
SSRIが発売されて、精神医学を専門としない医師にもうつ病治療が可能になった」かのような話を耳にすることがありますが、それほど簡単に使える薬ではありません。SSRISNRIセロトニンノルアドレナリン再取り込み阻害薬)という分類で薬物治療の方針が示されることもありますが、薬剤ごとに副作用や薬物相互作用の差が小さくありません。個々の薬剤について、論文や添付文書を読んで適切に使う必要があります。まずはきちんと決められた通りに服用することが大切です。

そのほかの治療法

うつ病の精神療法の中には認知行動療法対人関係療法などがあります。認知行動療法のひとつとして、有効性の検証までには時間がかかるとしても、職場復帰を目的としたリワークが注目されています。また、難治性うつ病抗うつ薬の副作用が出やすい高齢者に対する無けいれん電撃療法も重要な選択肢です。

www.mhlw.go.jp

うつ病作業療法

「作業がリハビリ?」と思われる方も多いかもしれませんが、どういうことでしょうか。文献には作業療法の哲学として引き継がれている考え方があります。「西洋医学の元祖と仰がれるギリシャヒポクラテス(BC460 ~377ころ)やガレノス(AD130~201ころ)は、身体と精神の相互作用を重視し、精神を病む人々に体を使う作業(農作業や木工作業)、楽しめる作業(音楽、演劇、スポーツ、魚釣りなど)をすすめ、「仕事をすることは自然の最善の医師であり、人間の幸福に不可欠なものである」(ガレノス)と説いた。(作業療法概論第二版P38引用 編集岩﨑テル子)と書かれています。

ここで書かれている仕事=作業におきかえると、「その人らしい生活を取り戻す」ことを意味するリハビリテーションとの結びつきや、人にとっての作業の持つ意味、さらには作業療法のもたらす効果も奥深いものになってくるのではないでしょうか。

www.aburayama-hospital.com

 

 

休職と復職を繰り返し悩む

職場のメンタルヘルスは、働く人々の心の健康づくりを行うものです。企業には過労自殺などが発生しないように、労働者にとって過重な労働負荷を防ぎ、適切なメンタルヘルスケアを提供する責任があります。職場のメンタルヘルス対策を組織として計画的に継続して実施することで職場を活性化することができます。

 

職場のメンタルヘルスは、働く人々の心の健康づくりを行うものです。

技術革新・国際化・労働力の多様化・リストラなどによって職場の環境は変化し、ストレスやメンタルヘルスが注目されています。

以前は心の健康は個人の問題として精神障害や職場不適応などに焦点があてられていましたが、最近はこころの健康づくりが注目され、ストレス・精神障害・自殺などの幅広い対策を組織として実施することが求められています。

精神障害の発病あるいは自殺に対して業務上の災害として労災請求が認められたり、企業の安全配慮義務違反として損害賠償を行う事例が増えています。企業には過労自殺などが発生しないように労働者にとって過重な労働負荷を防ぎ、適切なメンタルヘルスケアを提供する責任があります。

自殺は日本の生産人口(15~64歳)における第2位の死因です。多くの自殺者はうつ病あるいはうつ状態にあったと考えられ、早期に発見して適切なケアを行っていれば自殺を予防できた可能性があります。

2000年に労働省は「事業場における労働者の心の健康づくりのための指針」を発表し、2006年に厚生労働省は「労働者の心の健康の保持増進のための指針」を発表しました。

事業者は「心の健康づくり計画」を策定し、計画に基づいて4つのケア

(セルフケア・ラインによるケア・事業場内産業保健スタッフ等によるケア・事業場外資源によるケア)を推進します。

メンタルヘルスケアの具体的進め方として

メンタルヘルスケアを推進するための教育研修・情報提供」

「職場環境等の把握と改善」

メンタルヘルス不調への気づきと対応」

「職場復帰における支援」の4項目が示されました。

 

働く人の心の健康は、産業事故の一因となります。安全対策では、正常な人間が正しい判断・操作をすることを前提としています。

精神障害のために正常な判断能力が欠如したり、自殺行為のような異常な操作をすることもリスクとして考える必要があります。

アルコール依存症睡眠障害などにより、勤務中の酩酊状態や居眠りというリスクもあります。必ずしも病気でなくても、眠気・居眠り・二日酔いなどもミスや事故の原因となります。ストレス状態にある場合には、注意不足や乱暴な運転になったりして事故などの危険性が増します。

 

事故や事件などが発生した後に、事後対策として関係者などのメンタルヘルスへの配慮が必要です。関係者が過労と責任感から自殺してしまうこともあります。事故死や自殺などが発生した場合には、遺族に対して会社側が誠実に対応することが大切であり、これは訴訟の予防ともなります。後追い自殺・連鎖自殺という可能性もあり、遺族・職場の同僚・関係者などに適切な介入を行うことが有効でしょう。

労働者の精神状態が悪ければ、仕事のパフォーマンスやサービスなどが低下し、職場の人間関係が悪いと職場内の対立・いじめ・ハラスメントなどの問題が発生します。

これは個別の問題への対応だけではなく組織レベルの対策が重要です。

職場のメンタルヘルス対策は、労働者の福利厚生だけではなく、リスク管理と組織の活性化という効果もあります。

組織の経営層が理解し、組織として計画的に継続して対策を実施することで、労働者の心の健康づくりとともに職場を活性化することができます。

www.e-healthnet.mhlw.go.jp