脳卒中退院後のリハビリテーション
自費リハビリの選択肢
公的医療保険や介護保険で受けられるリハビリに満足できない脳梗塞などの患者向けに、保険外で全額自費のリハビリを提供する事業者が増えている。保険では回数や時間が制限され、「仕事や自立した生活に復帰したい」との希望に応え切れていないためだ。ただ、高額になるため経済力に左右されるほか、医学的な質をどう担保するかという課題もある。
多くのニーズ
保険外リハビリで近年、施設数を急速に伸ばしているのが平成２６年設立の株式会社「ワイズ」（東京）だ。
首都圏の１都３県のほか新潟、熊本を合わせ「脳梗塞リハビリセンター」を計１１カ所展開する。ノウハウを伝えた提携事業者が宮城、大阪、福岡など６都府県で同様の施設を開いている。
言語聴覚療法
認知神経心理学のプロフェッショナルである言語聴覚士が、おひとりおひとりの後遺症の症状が「なぜ」「どのように」起きているのかをきちんと見極め、完全マンツーマンによるオーダーメードリハビリを行います。
対象症状
言語聴覚療法は、症状により大きく分けて基本的な意思疎通に必要な言語・発話能力の獲得と、意思疎通を支えている高次脳機能の獲得の２つのアプローチがあります。
失語症
- 頭ではわかっているが言葉が出なかったり、違う言葉をいってしまう
- 人が話している内容がわからない質問の内容に沿う返答ができない
- 言いたい言葉がなかなか出てこない
- 言いたい言葉と違った言葉が出てしまう
構音障害
- 呂律が回らない、スムーズに話せない
- 発話が不明瞭になってしまい、周囲の人が聴き取りにくい
- 人によく聞き返される
- 滑舌が悪く、うまくしゃべれない
音声障害
- 大きい声が出にくい
- 声が長く続かず途切れがち
- 声が高くなったり小さくなったりする
- 声がかすれたり、細くなったりする
注意障害
- 長い時間集中できない
- 注意が散漫になってしまう頭がぼうっとして集中できない
- 人や物事に気づきにくい
- 同時に複数の事に取り組めない
半側空間無視
- 片側の物がみつけられない
- 歩行の際に無視側（左または右）の人や物にぶつかる
- 服が着られない
- お膳の片側においてあるものに気づかない（半分側しか食べない）
記憶障害
- 新しい事が覚えられない
- 最近のできごとを忘れてしまう
- 過去のできごと、生活歴、家族歴などを忘れてしまう
- 過去のできごとや事実を誤って思い起こしてしまう
遂行機能障害
- 優先順位をつけられない
- 計画立ててものごとを進められないものごとを論理的に考えられない
嚥下障害
- 食事中かどうか問わず、よくむせる食べ物を飲み込んだ後、喉に食べ物が残ってしまう
- 食べることが疲れてしまい、残してしまいがち
- 食事中また食後むせが多い
- 食後痰が増えた
※直接的嚥下訓練は実施対象外です。
「料理ができるまで回復したい」「またパソコン入力ができるようになりたい」といった個人の希望や症状に合わせ、理学療法士（ＰＴ）らがマンツーマンで対応する。まひした手脚をＰＴが動かすほか、歩行やボール投げなどの運動にはり・きゅうも組み合わせる。
基本プランは６０日間で週２回、１回当たり約２時間受けて２７万５千円（税別）。高額だが、同社の早見泰弘会長（４５）は「複数の施設で利用待ちの状態。地方から来る人もいて、都会のお金持ちにとどまらない多くのニーズがある」と話す。
選択肢教えて
静岡県三島市の佐野妙子さん（７２）は、千葉県内に住む娘の家に身を寄せて今年３月から通算３カ月余り、千葉県内の同社のセンターに通った。
昨年、脳梗塞で入院後、転倒して骨折し再び入院。病院でリハビリを受けたが、まひした左半身より右半身の機能強化が中心で、１日３時間と時間も限られていた。退院後に通った介護保険のリハビリも短時間で、回復状態に不満が残った。
「ここは左半身もやってくれて、左手でボタンも押せるようになった」と佐野さん。要介護度は２から１に改善した。
「よくなりたい気持ちが強かったので、費用がかかってもやりたかった。保険外でもこういう選択肢があることを、病院や介護施設は教えてほしい」と訴える。
保険外リハビリが台頭する背景には、国が医療費の増加を抑えようと、医療保険が適用されるリハビリ期間を制限する一方、脳梗塞などを患う人が高齢化で増えてきたことがある。脳血管疾患の場合、国が定める標準期間は１８０日まで。介護保険では集団リハビリが中心で、機能の改善よりも維持が目的であることが多いため、不満を感じる人が出てくる格好だ。
今年２月にはトヨタグループの「豊通オールライフ」も都内で施設をオープン。医療・介護を成長産業にしたい政府は、今年６月に閣議決定した成長戦略に保険外サービスの活用を盛り込み、推進へ旗を振る。
株式会社豊通オールライフは福祉用具の取り扱いを皮切りに介護分野での事業活動を開始いたしました。
その後金融サービス機能を加え、近年自費リハビリ、訪問医療マッサージといった医療・健康分野へも領域を広げております。
このような広がりは、介護保険サービス・保険外サービスを含めた総合介護事業の提供により豊かな高齢者社会の実現に貢献する企業になるという、我々の目標に向けてまた一歩進んでいるものと考えています。
これからも利用者様やお客様のニーズや現場で起こっている事を直視し、どういうサービスや用品がお役にたてるかを考え、皆様の毎日の生活や健康増進のお役に少しでも立てることができますよう努めてまいります。皆さまのご理解とご支援を賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。
代表取締役社長 吉田 誠
営利に懸念も
ただ、患者団体「日本脳卒中者友の会」の石川敏一理事長は「個々人が保険外リハビリを選ぶことは否定しないが、経済力のない人は受けられない。『元の状態に戻りたい』という願いには終わりがないので、利益優先のビジネスにつけ込まれる懸念もある」と話す。
日本生活期リハビリテーション医学会理事の石川誠医師は「回復の可能性があると医師が判断すれば、医療保険で標準期間を超えたリハビリの提供も可能。患者の期待に応え切れていない医療界にも責任がある」と指摘する。
その上で、保険外リハビリ施設のほとんどは医師の関与がないため患者のリスク管理が不十分になる恐れを挙げ、「医師が定期的に患者の状態をチェックするなど、質を担保する仕組みがあった方がよい」としている。