はじめに
日本の高齢者は、5年後には5人に1人が認知症になると予想されている。
国の施策は、当事者が安心して暮らせる「共生」に加え、「予防」を進める方針であるが、予防が可能かどうかはわかっていない。
予防の推進は、当事者への偏見を強めるという反発もある。
ロンドン大学教授のクラウディア・クーパー（Claudia Cooper）さんは、医学界で権威のある雑誌に「認知症の35％は予防できる」という論文を発表した。
この「認知症予防は困難」という疑問にどう答えているのか。
朝日新聞より抜粋。
認知症になる確率が高くなる要因
認知症の進行を抑える薬をつくるために世界中で巨額の資金が投じられ何十年間も開発が続いています。
でもいまだに成功といえる例はありません。
そんな中、「どんな」要因があると認知症になる確率が高いのか」ということが、だんだんわかってきました。
具体例）
・教育を受ける機会が少ない。（若い時）
・中年期の難聴。
・高血圧
・肥満
・高齢期の喫煙
・高齢期のうつ
・運動不足
・社会的孤立
・糖尿病
上記が、認知症発症に関係しているようだ。
これらを、「変えられる要因」と考え認知症の原因の35％にのぼると指摘した。
認知症が予防できるかどうかわからない
この提言は、認知症発症の要因を示しただけであり、『これで防げると』証明したわけではない。
予防とは発症を遅らせるという意味。
予防可能性を示唆
フィンランドでの研究に注目しています。
１「高齢者を2つのグループに分ける。」
２「片方には健康的な食生活や活発な運動など」
３「2年間継続」
もう一方のグループよりも認知機能の低下を25％抑えることができたという。
この結果は予防可能性を示唆している。
認知症になる人の割合が減った
欧米では認知症になる人の割合が減ったと言われています。
高齢化が進んでいるので認知症と診断される人の数は増加していますが、認知症リスクは下がりつつあります。
昔にくらべて、教育が改善し、高血圧が改善されるようになったり、運動習慣が増えたなど、認知症発症要因が減りつつあるからでしょう。
認知症への偏見を減らすために
予防を強調することで「努力が足りないせいで認知症になった」などの当事者への偏見が強まるのではないか？
英国でも、認知症への偏見は根強くあります。
予防を進めることが当事者のストレスを高めるのではないかという危惧もある。
こうした声にはきちんと耳を傾けるべきです。
そして
ただ、だからといって予防に向けた取り組みをやめるべきなのでしょうか？
そうではなく、むしろ偏見を減らすことに、より力を入れるべきだと考えます。
偏見を減らす具体的方法
「がん」がいいモデルになります。
かつては「死の病」と言われ偏見も多くありました。
しかし、大規模に予算が投入され研究が進み、状況は改善してきた。
今ではがんの予防を唱えてもがんへの偏見が強まるとは批判されません。
予防を推進する側が恐怖感をあおっている
「認知症を防がなければならない」といいまわるつもりはない。
人が行動を起こすきっかけは、その行動によって得られる報酬があるからです。
例えば、予防のために体をよく動かせば孫と遊ぶ時間が増やせるなど、きっといいことがあるということが報酬です。
グループで行うダンスや太極拳などが予防に効果的らしいことが分かってきたが、中身による違いというよりは、参加して楽しい、もっとやりたいと思えるような活動にこそ意味があるようなのです。
特定の疾患にねらいを定めるより、トータルな健康向上策と位置付けるべきです。
予防プログラム「アップルツリー」
英国政府の支援で、認知症予防研究プログラムを始めた。
研究を開始するにあたり、記憶力にやや問題はあるものの認知症ではない高齢者の方にどんな研究を望むかを聞いてみました。
・自分の人生が尊重される。
・周囲から必要とされていると感じられる。
方法を求めていることが分かった。
その人の過去やライフスタイルを無視して『これをしましょう』と押し付けてもうまくいきません。
個人を尊重するということ。
認知症予防の取り組みは、認知症の人にとっても、そうでない人にとっても、より長く生活の質を保ち続けることにつながる。